ADHD(注意欠陥多動性障害)でも一般雇用として採用されるのか

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ADHD(注意欠陥多動性障害)は、発達障害の分類に属しており、特徴としては、「忘れ物が多い」、「片付けができない」、「ミスが多い」、「忘れっぽい」、「気が散りやすい」などが挙げられます。

一言でADHDといっても、症状には個人差もありますし、多動性と不注意で分けられることもあれば、両方が混合していることもあります。

そのため、就職活動の難易度も、採用後に長期的に働き続けられるかも、障害の重さによっても変わって来ると言えます。

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ADHAを抱えながら一般雇用として就職できるのか

学校教育修了後まで一般の学校で過ごして卒業できた発達障害者の約3~4割は、一般雇用として企業に就職できているとされています。

また、軽度の人の場合は、自分が発達障害と気づかずに働いているケースもあるので、実際はもう少し割合は高いと思います。

発達障害でも何度も言うように症状は違いますし、学習障害を抱えていると一般雇用として働くには非常にハードルが高くになります。

逆にIQなどは健常者と変わらずに、多少落ち着きが無かたっり、忘れっぽい傾向があっても、就職活動中は上手くカバーできれば、一般雇用として採用される可能性は十分あります(それでも健常者よりはハードルは高いですが)。

一般雇用された後の離職率

ADHDといった発達障害を抱えながら、一般雇用される人はそれなりに多いのですが、一方で長続きしない傾向があります。

厚生労働省が調査した結果では

<就業・一般の就業状況>

勤務年数 継続 離職
6ヵ月未満 1.6% 17.2% 18.8
6ヶ月~1年未満 10.9% 20.3% 31.2%
1年以上~2年未満 4.7% 7.8% 12.5%
2年以上~3年未満 1.6% 4.7% 6.3%
3年以上~5年未満 12.5% 6.3% 18.8%
5年以上~ 3.1% 7.8% 10.9%
無記入 1.6% 1.6%
34.4% 65.6% 100%

2008年の調査結果と少し古いですが、上記の結果を考慮すると、発達障害を抱えながら一般雇用として入社できた人の多くは、1年以内に4人に1人以上は辞めていることになっています。

離職の原因としては、ADHDの人の場合は、やはり仕事上のミスの多さ、一度の複数の仕事ができずに他の社員よりも効率が落ちることから、職務能力の不足で解雇されたり、他の部署にたらい回しされて自主退職結果につながる人が多いようです。

一般雇用から障害者雇用に移る人が増加している

発達障害を抱える人で一般雇用として採用されても、一度退職した後に、障害者雇用に雇用形態を変える人は増えています。

また、学校を卒業した後に一般雇用として就職する人も、全体的に減少して、逆に障害者雇用として就職する人が増えています。

一般雇用として働くとなると、周りは障害を抱えている事を知らないので、配慮などをしてくれませんし、健常者の社員の人達と比較されます。

ADHDは、IQに問題はないと言っても、忘れ物が多かったり、ミスが多い、または落ち着いて行動できないといった障害を抱えている人が多いので、どうしても能力面で比較されやすいですし、取引先に失礼を働く可能性もあるので、会社や他の同僚からの評価は厳しくなります。

人によっては、2次障害としてうつ病などを発症させる人もいらっしゃいます。

それだったら、障害者雇用として入社して、障害に配慮して貰いながら働くことを考えた方が良いと考える人が増えていると言えます。

また、国が障害者雇用を整え始めていることから、求人が増えているのも要因の一つといえるかもしれません。

なお、障害者雇用として就職した人の離職率としては

勤務年数 継続 離職
1年未満 15% 5.0% 20%
1年以上~2年未満 20% 10% 30%
2年以上~5年未満 10% 5% 15%
5年以上~ 30% 0% 30%
無記入 5% 5%
75% 25% 100%

あくまでも厚生労働省のアンケート結果になりますが、それでも一般雇用の離職率を比較すると大きな違いが出ている事が分かると思います。

合計を見ると、離職割合が半分以上違うことも分かると思います。

一般雇用と障害者雇用のメリットとデメリット

分かりやすい面としては、やはり給料面と言えます。

やはり、一般雇用と障害者雇用の給料を比較すると、どうしても一般雇用の方が給料が高くなります。

配慮されるという事は、一般雇用よりも仕事の負担は軽くなるので、差を付けないと一般雇用として働いてる側が不満を持つことになりますし、仕事の負担や責任だけに差が出てしまいます。

しかし、障害者手帳を使用すれば、税の優遇や電話代の減額、公共機関の減額といった恩恵を得ることもできるので、生活に掛かる費用を抑える事ができるので、間接的に所得を増やすことは可能です。

なによりも、一般雇用として無理に働く事で、体を壊したり、うつ病と言った二次障害を引き起こす可能性を予防してくれます。

無理をして働けなくなるリスクを減らすなら、やはり一般雇用として働くよりも障害者雇用として働く方が良いかもしれません。

もちろん、一般雇用として働く事を非難するつもりは微塵もありません。

挑戦してみる事は悪くありませんし、やってみなければ分からないのは事実です。

ただ、障害者雇用として働く選択肢も決して忘れないでください。

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